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＠モアイを新たにお申込みいただく場合、《ad.jp を除く JP ドメイン》および《COM・NET・ORG・INFO・BIZ ドメイン》を無料でプレゼントします。さらに、通常2年目以降からかかる更新費用も当サービスで負担するため、独自ドメインを利用するメリットを最大限に受けることができます。 ※ サブドメイン運用の場合、ドメイン更新料無料キャンペーンは適用されません。予めご了承ください。 詳しくはキャンペーンページをご覧ください

■申込みと同時にドメインを取得される場合は、次の 3メールアドレスを使用することができます。

info@　support@　order@　　（@以降はいずれもお客さまの独自ドメイン）

お申込みの際に各メールアドレスの転送先をお知らせください。
お申込み後に変更する場合は、お問い合わせフォームからご連絡ください。

.com	法人、個人　：一般企業など商用サイト向き
.net	法人、個人　：プロバイダなどネットワークサービス事業者向き
.org	法人、個人　：任意団体など非営利団体向き
.biz	法人、個人　：一般企業など商用サイト向き
.info	法人、個人　：制限なし
.jp	法人、個人　：日本に住所が登録されていることが条件
.co.jp	株式会社、合名会社、合資会社、有限会社、相互会社、特殊会社、その他の会社、信用金庫、信用組合、外国会社（日本において登記をおこなっていること） ※ 1組織 1ドメインのみ ※ 申込書への必要記入事項：会社の登記地住所、登記年月日
.or.jp	財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特殊非営利活動法人、特殊法人（特殊会社を除く）、商工会、商工会議所、地方公共団体の組合、財産区、地方開発事業団、社会福祉法人、農業協同組合、生活協同組合、外国政府の在日公館、外国の在日友好・通商・文化交流組織、国連 NGO またはその日本支部 ※ 1組織 1ドメインのみ
.ac.jp	学校教育法及び他の法律の規定による学校、大学共同利用機関、大学校、職業訓練校、学校法人、職業訓練法人 ※ .ed ドメインの登録対象となる学校組織は、 .ac. ドメインを登録できません。
.ed.jp	保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、特殊教育諸学校、および各種学校のうち、主に 18歳未満を対象とするもの
.ne.jp	日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス ※ 申請書と会社の印鑑証明書が必要
.go.jp	日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人（特殊会社を除く）、行政独立法人 ※ 特殊法人、行政独立法人は GO ドメイン名と OR ドメイン名のいずれかを選択することができます。
.gr.jp	複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体、ジョイントベンチャー、法人格のない組合、弁護士事務所、税理士事務所、社会活動団体など ※ 代表者と副代表者の印鑑証明書が必要 ※ 代表者及び副代表者は日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人であること

サブドメイン運用について

他のホスティングサービスで既に独自ドメインを利用しており、そのドメインを当サービスに移行させる予定がない場合は、ドメインの設定にホスト名（コンピュータを識別するための識別子）を追加し、その振り向け先を当サービスのサーバに指定することにより、そのドメインを＠モアイ上でお使いいただくことができます。これを「サブドメイン運用」といいます。
※ 作業の詳細については、現在ご利用中のホスティング事業者までお尋ねください。